株式会社 大澤ローヤル
明治12年(1879年)創業
事務用品文具・OA機器の納品からオフィス環境までトータルサポート

Corporate Information会社案内

経営理念

社訓

一、真(まこと)は必ず克つ
一、善(よきこと)は必ず盛へる
一、美(うつくしき)は必ず輝く

明治百年創業九十年に営り制定する
報恩感謝の精神にて天業に努力せよ

会社概要

商 号:
株式会社大澤ローヤル     会社案内(.pdfファイル)
所在地:
〒104-0031 東京都中央区京橋3-6-10
TEL:
03-3562-1821
FAX:
03-3567-1750
アクセス:
・都営浅草線宝町駅より徒歩3分 ・東京メトロ銀座線 京橋駅より徒歩3分
・首都高速京橋出口より車で1分
WEBサイト:
http://www.oosawa-royal.co.jp/
E-mail:
info@oosawa-royal.co.jp
創業年月日:
明治12(1879)年4月
代 表:
代表取締役 大澤 忠政
資本金:
25,920,000円
取扱品目:
文具・事務用品、事務機器、OA機器及び関連商品、オフィス家具、贈答品、印刷、印章、別製品 他
取引銀行:
三井住友銀行、みずほ銀行、三菱東京UFJ銀行 他
取扱メーカー:
株式会社内田洋行、カシオ計算機株式会社、株式会社キングジム、コクヨS&T株式会社、コクヨファニチャー株式会社、シヤチハタ株式会社、住友スリーエム株式会社、セキセイ株式会社、ゼブラ株式会社、株式会社テクノ・セブン、株式会社東京クラウン、株式会社トンボ鉛筆、ニチバン株式会社、株式会社パイロットコーポレーション、富士通株式会社、プラス株式会社、ぺんてる株式会社、マックス株式会社、三菱鉛筆株式会社、株式会社ライオン事務器、株式会社リヒトラブ 他
関連会社:
株式会社 文創 http://www.bunso.co.jp/
事業所:
マホロバ(清水建設株式会社 本社内)

会社沿革

  年
会社概要
明治12年
(1879年)
4月1日 初代大澤政次郎は東京市京橋弓町(現在の銀座2丁目並木通り)に”欧米文具卸商”大澤政次郎商店として創業し、当初は現在の納品業者である当時の御用商人(現在の取引認可業者)を顧客として卸業を始めた。
明治23年
(1890年)
英国王室の代名詞である”ローヤル(ROYAL)”を商標として取得、欧米文房具の販売実績を重ねる。
昭和13年
(1938年)
12月 2代目大澤政次郎が死去(享年48歳、在職23年)

大正4年(1915年)初代大澤政次郎の遺志を継ぎ新しい商品の企画、創造力によりファイル・バインダーに数々の考案を加え実用新案特許を取得。しかし幾多の不況時代と資金力、販売力に弱さがあって自社商標”ROYAL”を世に問うまでには至らなかった。2代目の功績はファイル・バインダーの開発に意を注いだことで会社の安定及び成長の基礎を作った。ファイル・バインダーは今日の当社の主力製品となっている。
関東大震災、戦争と幾多の災難に遭遇し会社の歴史的資料は殆ど灰燼に帰してしまっているが、下の写真は2代目大澤政次郎の手によると言われている大正初期の頃の”宣伝用てぬぐい”である。
商標

昭和14年
(1939年)
2代目大澤政次郎長男敦悟が3代目大澤政次郎を襲名。

家督相続と営業を継承し、有限会社東京ローヤル大澤政次郎商店に改組した。

昭和21年
(1946年)
現在地(中央区京橋3丁目)に土地を取得し新店舗を建設する。事務用品納品業の傍ら、爆発的に需要があったバインダーの受注によって業績も順調に推移し、社名も株式会社東京ローヤル大澤政次郎商店と組織変更する。
昭和36年
(1961年)
本社社屋を地上4階地下1階(360㎡)の本建築にする。
昭和37年
(1962年)
株式会社大澤ローヤルに改称する。
昭和43年
(1968年)
創業90年を控えて社訓を制定する。
社訓
昭和54年
(1979年)
創業100周年を迎え記念事業を催す。
これを記念して約50品目に及ぶ文具事務用品の歴史・解説書である「文具事務用品 文化とともに」を発刊し、需要者への”紙上工場見学”の役割を果たせればとの考えで製作した。
平成11年
(1999年)
創業120周年を迎え記念事業を催す。
平成16年
(2004年)
創業125周年を迎え記念事業を催す。
4代目社長に大澤忠政が就任

プライバシーポリシー

個人情報保護方針

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当社は、個人情報を取得する際には、適法かつ公正な手段によって取得いたします。
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個人情報の管理ついて
個人情報に対する不正アクセス、個人情報の紛失・改ざん・泥洩などを防止するため、適切な安全対策を講じます。また、個人情報の取扱いを着実に実行するとともに、継続的に改善していきます。
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事故の個人情報について、人情報の開示・訂正・利用停止・消去などの要請があった場合には、ご本人であることを確認の上で速やかに対応いたします。なお、お客様・お取引先関係者からの個人情報に関するお問い合せは「各担当者」がお受けいたします。
法令等の遵守
個人情報の取扱いに関する法令その他規範を遵守するとともに、本個人情報保護方針の内容を継続的に見直し改善に努めます。
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